ホーム 事業内容   H10答申 H11答申 H12答申 H13答申 H14答申
答申トップ メンバー  OA化 広域network 日母ネット 光カード 地域周産期医療

 

平成10年度 情報処理検討委員会 答申

平成11年3月 社団法人日本母性保護産婦人科医会

 


委員会メンバー

日母事務局内のOA化

広域ネットワーク(インターネット)

日母ネットの運用

光カード等の検討

地域周産期医療支援システムの利用


【委員会メンバー】

委員長  大橋 克洋  東京・大橋産婦人科
副委員長 加藤 達夫  愛知・加藤産婦人科病院
委 員  稲葉 淳一  東京・国立国際医療センター産婦人科
委 員  久保 隆彦  高知・高知医科大学周産母子センター
委 員  名取 道也  東京・国立大蔵病院臨床研究部
委 員  永井  進  神奈川・永井病院
委 員  原  量宏  香川・香川医科大学母子科学講座

【本部役員】

副会長  高橋 克幸  宮城・国立仙台病院名誉院長
常務理事 佐藤  仁  群馬・佐藤病院
幹 事  宮崎亮一郎  東京・順天堂大学産婦人科
幹 事  秋山 敏夫  東京・昭和大学附属病院産婦人科


【序】

 本年度はインターネット上に「日母ホームページ」を正式公開した。さらに「日母ネット」に代わりうる次世代の会員間の情報交換の場として「メーリングリスト」も開設した。また、日母事務局内にLANを設置、事務局員個々にメールアドレスを所有してもらい、これらのシステムを利用して事務局内部の情報伝達をよりスムーズに行うことが可能になった。

 本格的な「日母ホームページ」の開設により、早々に他の関係団体からリンクを求められたり、アクセスもされている。この様な反響は、会員ならびに一般への情報伝達を目的として開設した「日母ホームページ」の主旨にかなったものであり、今後さらに各部との連携を図り、内容を充実するとともに、登載項目のシステム化を行うことが重要な課題である。また、本年度行ったアンケート調査では、回答会員のおよそ半数がこのシステムを使用することに興味を持っていることが判明した。

 この様な状況を踏まえ、次年度は本会の活動内容を会員ならびに非会員へさらに積極的に伝達していくようにする。事務局内部の連携システムが完成したことで、本部と支部、各支部間の連携を図るようなシステム作りを検討し、情報伝達のスムーズ化・簡素化、経費節減を図ることなど、十分な効果を期待できるものと考える。

 次年度はその他に、妊婦の在宅管理、ネットワークや光カードの実用化、CD-ROMの作製等、継続的に検討していく。ここに本委員会についての見解を答申する。


ページの一番上へ