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鯛

平成12年度 情報処理検討委員会 答申

平成13年3月 社団法人日本母性保護産婦人科医会


  委員会メンバー
  
  はじめに
  1. 日母ホームページの充実
  2. 電子メールの有効活用
  3. Fire Wallの設置
  4. 周産期医療情報のネットワーク化
  5. CD-ROM作成
  6. 各支部における現状調査
  7. 医療情報開示への支援
  8. 人工妊娠中絶実施報告書等の電子化
  9. 事務局内の能率化
  参考1 日母医報8月号9月号より抜粋「これからの情報伝達と情報処理」
  参考2 周産期医療情報ネットワーク関係新聞記事
       電子カルテのネットワーク化(四國新聞2000.10.29)
       進む「電子カルテ」ネット化(読売新聞2000.11.30)
       電子カルテをネットワーク化
       離島・伊吹診療所と香川医大3月から遠隔医療(読売新聞2001.01.11)
       医療機関に情報ネット(日本経済新聞2001.01.18)

委員会メンバー
委員長  大橋 克洋
副委員長 加藤 達夫
委 員  稲葉 淳一
委 員  木戸 道子
委 員  名取 道也
委 員  永井  進
委 員  原  量宏
担当役員
副会長  高橋 克幸
常務理事 佐藤  仁
常務理事 力武 義之
幹 事  谷  昭博
幹 事  宮崎亮一郎
幹 事  秋山 敏夫

 

 本年度は、前年度からの継続検討課題として Web(いわゆるホームページ)や電子メールの有効利用、周産期医療情報ネットワーク化、事務局内の能率化などの検討への対応、各支部における現状調査などについて検討いたしました。またこれからの新しい情報取り扱い手段のひとつとして、人工妊娠中絶実施報告書の電子化や日母サーバへのファイアーウォールの設置などについても検討して参りました。
 中でもWebやe-mail などの通信手段は今後も積極的に普及に努めるべきと思われますが、一方、 人工妊娠中絶実施報告書の電子化などの新しい技術の導入についても積極的に関係省庁に働きかけるべきであろうと思われます。
 Web や e-mail に関しては、政府もその施策の中にITを大きく打ち出す時代となって参りました。
 今後ますます進むと思われる医療費抑制の中で、一方で求められる最新の技術と設備をともなった医療、誤りのない医療、アメニテイーなどは、経費の増加を招きこそすれまったく医療費削減とは矛盾するものでありますが、われわれはこの矛盾の中で何とか努力をしていかなければなりません。
 これを乗り切るための大きな武器のひとつが「情報化技術」と思われ、実際に時代を象徴するスーパーやコンビニエンスストアなどは、これがあるために成立しております。
 ますます苦しい時代の産婦人科医療においては、他にも増してITに積極的に取り組み、身につけてゆくことが重要と思われ、このようなことを念頭に今年度の検討を進めて参りました。この検討結果が日母会員の明日からの医療に大きく役立つことを願っております。
 最後に、日母執行部・事務局・各委員の方々のご努力に心より感謝し、今年度の答申に添える言葉とさせて頂きます。

はじめに
 19世紀が産業革命の世界であるなら、20世紀は情報革命の世紀である。特にその後半には、IT(Information Technology)革命という言葉がマスコミを席巻するような状態であり、先進国首脳会議(沖縄サミット)においてもこの議題が中心になった。その後、ITに関連する法律上の整備等も盛んに行われるようになった。
 医療におけるITの代表格ということでは、電子カルテが挙げられるであろう。その実用化に向けて日母委員の先生方によって、主に周産期医療に関して一部の地域で実際に使用され、有効活用されるようになってきた。いうまでもなく、本来の電子カルテの根幹には、「一患者一生涯カルテ」という考え方があり、今後益々検討してゆく必要性があるものと思われる。
 各省庁も電子媒体を使用し、多くの報告書を作成・受け入れを行おうとしている。産婦人科関連でも、人工妊娠中絶実施報告書はその代表的な対象であり、委員会内で本年度はその通信システムについて検討した。
 日母もホームページを公開して以来、今年度初めてクラッカーの侵入を受け一時的ではあるが公開できない状態となった。今後の十分な対応が必要と思われる。
 本年度、電子メールの有効利用を挙げたが、徐々に委員会・部会内で利用して下さるものも出てきたが、日母役員内での利用・支部間との連絡等、今後改善されるべき重要事項も多い。
 ここに、本年度の事業を各項にわたり詳細に報告する。