日産婦医会報(平成15年7月)

周産期救急医療の病診連携に関する調査 (2)
 ― IT活用に対する認識と今後への提言 ―

医療対策委員会委員 角田 隆


前号に続き、周産期救急医療の調査結果を報告する。

ITの活用と理想的な紹介システムについて

 「紹介法にIT活用はどうか」との設問では、双方の施設とも「利用すべき」が35〜45%と肯定的な回答が認められた。一方、緊急時の対応、セキュリティー、コンピュータ操作への不安などIT利用を危惧する意見も認められた。
 利点は、双方とも「双方向で大量の情報交換が可能」、「情報共有と再利用に有用」との認識であった。「データの蓄積が可能」との回答は、“送る施設”22%、“受ける施設”50%であった。現時点での「理想的な紹介システムとは」の設問では、“送る施設”で「紙面にて」、「ファックスにて」が30%以上に、“受ける施設”で「電話と紹介状のみ」72%、「ファックス」が34%に認められた。IT活用による「共通のフォーマット形式での紹介状作成」や「電子メールでの紹介状作成」が有用との回答が、“送る施設”でそれぞれ28%、9%、“受ける施設”でそれぞれ40%、20%に認められた。

診療内容情報の公表の必要性について

 前号では既に「公表している」施設の割合を述べたが、「情報の公表は必要か」という問いでは、“送る施設”“受ける施設”でそれぞれ75%、88%が必要との回答であった。

【総括】

 救急搬送では、“適切な時期”に“適切な施設”に搬送することが重要である。現時点での紹介方法は電話や紙面、ファックスの利用が優れているとの認識であるが、情報量や効率面に限界がある。円滑性の向上には発想の転換が必要で、種々の問題点は存在するものの、IT活用の促進が必須と考えられる。今回の調査結果を基に、救急搬送の効率向上とIT活用促進のため以下のごとく提言する。

1.“適切な時期”に“適切な施設”へ搬送するために

1)“送る施設”

  1. 早期に適切なスクリーニングを行い、搬送が予測される患者を抽出する(ハイリスク、ローリスク群の分類)。
  2. 周産期救急システムや病診連携室(以下搬送システム)の利用に心がける。
  3. 積極的な交流を行い“受ける施設”と連携を強化する。
  4. 搬送システムのない地域では、早期確立を働きかける。
  5. 逆紹介受け入れ可能な体制を整備し、働きかけを行う。

2)“受ける施設”

  1. 搬送システムの存在する地域では積極的に参画し、情報共有システムの確立に努める。
  2. 診療内容(患者受け入れ可能な条件等)の公表。
  3. 逆紹介を推進し、ベッドの確保に努める。
  4. 搬送受け入れが不能な場合は、事前にベッド情報の公表、他の施設へ紹介可能な情報共有システムを整備。

3)“医療行政”

  1. 24時間稼動可能な搬送システムの確立を推進。
  2. 病診連携室の整備とネットワーク構築を援助。
  3. 搬送手段の充実、特に遠隔地での搬送に資金援助。

2.施設間のトラブルをなくすために

1)紹介状の書式統一を図り、IT活用による共通フォー マットにより情報共有化を促進する。

2)病状の説明について

  1. 本人と家族に、病状および搬送の必要性を詳細に説明。
  2. “受ける施設”での治療内容の過剰評価や治療を制限しないよう説明に心がける。
  3. 患者への病状説明内容を“受ける施設”に正確に伝達。

3)施設間の交流を積極的に行い、施設の規模、診療内容、双方の考え方や立場など、情報の交換を行う。さらに逆紹介を“受ける施設”に働きかける。

4)経過の報告は、搬送時と治療後の両方行う(義務)。

3.ITの利用を促進するために

1)誰でも操作可能なITソフトやハードの開発を急ぐ。

2)ITの利点やセキュリティーへの認識を高め、情報の共有にIT活用が不可欠であることを理解せしめる。

3)IT活用による診療内容の公表や、ベッドの稼動状況を医療機関に開示するシステムを構築する。

4)医療情報の共有のため、アーカイブ事業の促進、情報フォーマットの共有化を図る。

5)医師に対して、日常よりITの積極的な活用を促し、ITの取り扱いに精通するよう働きかける(最も重要)。

 われわれ医師にとって、“IT活用なくして病診連携は成立しない”との意識改革が必要で、産婦人科医会や医師会はITに対する更なる啓発活動が必要と考えられる。

アーカイブ事業:デジタル化されたデータを圧縮する技術や方法で、より 少ない情報量でデータの転送、保存が可能。